MaaSが変える未来社会
AIやIoTなどのテクノロジーが飛躍的に進化し、社会全体にデジタル化が波及した現在、ヒトとモノ、サービスが通信技術でつながることで、私たちの生活は大きくアップデートしています。そんな中、モビリティ領域にもデジタル化の波が押し寄せ、「MaaS」という新たな概念のもと、ライフスタイルを変革するサービスが次々と登場しています。
本連載では、モビリティジャーナリストとしてMaaSの最新事情を追う楠田悦子氏の執筆・監修の下、MaaSの現況と未来社会に与えるインパクトについて、全4回にわたり解説。第1回は、具体例を交えながらMaaSの基本的な概念を紹介します。
執筆者：楠田悦子（モビリティジャーナリスト）
自動車新聞社モビリティビジネス専門誌『LIGARE』初代編集長を経て、2013年に独立。移動手段・サービスの高度化・多様化と環境について、分野横断的、多層的に国内外を比較し、社会課題の解決にむけた活動に従事している。「自転車の活用推進に向けた有識者会議」、「交通政策審議会交通体系分科会第15回地域公共交通部会」、「MaaS関連データ検討会」などの委員を歴任。著書に『60分でわかる! MaaS モビリティ革命』（技術評論社）などがある。
MaaSは、「Mobility as a Service（モビリティ・アズ・ア・サービス）」の略であり、「マース」と読む。明確な定義は確立されていないが、“一人ひとりのニーズに合わせた移動サービスを提案する概念”と捉えていいだろう。その実現のためには、環境に優しく、クルマを自分で運転できなくても、文化的で持続可能な生活ができる地域社会を目指し、移動に関するさまざまなサービスを組み合わせる必要がある。こうした考えがMaaSの前提だ。
MaaSという概念は、環境意識が強い国として知られるフィンランドで生まれた。そのため、個々人がクルマを所有する生活から、鉄道を軸とした公共交通機関や、新たなモビリティサービスを活用した生活への転換を促すサービスがベースとなっている。欧州では、MaaSは環境負荷が低いライフスタイルの推進手法として、交通政策関係者などから支持されており、自動車メーカーからも自動運転の導入基盤として注目を集めている。
では、MaaSはどのような背景から生まれたのだろうか？
顕著な背景として、暮らしに欠かせない移動やそれを支える移動手段は、PCやスマートフォンといったデジタルデバイスの普及、IoT、AI、5G、ロボットなどの第４次産業革命によって大きな進化を遂げている。2010年頃から、自転車シェア、カーシェア、電動キックボードシェア、AIを活用したデマンド交通、自動運転など、新たなサービスが次々と登場した。また、鉄道、バスなどの乗り換え・経路検索のウェブサイトやスマートフォンアプリ、自動車のカーナビゲーションシステムといった、位置情報や経路案内のサービス・機器も進化が加速している。こうした流れによって、MaaSが急速に暮らしの中に広がりつつあるのだ。
代表的な事例は、フィンランドのパイオニア企業が展開しているサービスだ。鉄道、バス、トラムに加え、タクシー、自転車シェア、カーシェアなどを加えた経路検索ができるアプリが浸透し、自動車を使わないライフスタイルの提案が意識された設計になっている。定額制の料金プランがあることも特徴で、料金プランは４つ。たとえば、月額499ユーロ（約6万円）のプランでは、指定エリア内において電車、バス、トラム、自転車シェア、カーシェア、タクシーなどの利用が可能になる。
自動車の自動運転では、実現できる機能ごとにレベルが定義されているが、MaaSにもレベルが存在する。スウェーデンの研究者がまとめたもので、「何が統合されているか」に応じて0〜4に区分される。レベル0は「統合なし」、レベル1は「情報の統合」、レベル2は「予約・支払いの統合」、レベル3は「サービス提供の統合」、レベル4は「社会全体の目標の統合」だ。つまり、MaaSでは多くの移動サービスを組み合わせているものほど評価が高まり、最上位に社会課題を解決するものが位置していることになる。
このレベル区分において、日本の多くのサービスは低いレベルに分類されることが多く、欧州よりも遅れているケースも目立つ。しかし、日本と欧州では社会環境が異なるため、海外の評価方法で単純に比較することに対しては慎重になったほうがいいだろう。
というのも、MaaS自体が抽象的な概念であり、国ごとの実情に応じる形で進展しているからだ。日本でのMaaSには2つの方向性がある。ひとつは前述したように、あらゆる移動手段を組み合わせ、新たな価値を提供するサービスモデルと捉える概念で、「狭義のMaaS」とされる。もうひとつは、移動や移動手段にIoTやAIを活用するモビリティサービス。この場合は「広義のMaaS」と呼ばれることが多い。
「狭義のMaaS」「広義のMaaS」以外の分類方法についても触れておきたい。
たとえば、「都市型MaaS」「郊外型MaaS」「地方型MaaS」「過疎地型MaaS」というように、地域特性に沿った分類方法が存在する。日本においては、国土交通省の分類でさらに細かく「大都市型」「大都市近郊型」「観光地型」「地方都市型」「地方郊外・過疎地型」といった分類方法で議論が進められている。「大都市型」は万人が利用しやすい都市交通の実現、「地方都市型」は高齢者の移動手段の確保、「地方郊外・過疎地型」は交通空白地帯での移動手段の確保など、それぞれにおける目的を整理し、注力課題にアプローチを試みる形だ。
また、目的そのものに焦点をあてた分類方法もある。たとえば、移動手段や宿泊先を統合して提供する「観光MaaS」、高齢者などの移動を困難とする人をサポートする「福祉MaaS」、地域医療の課題解決を目指す「医療MaaS」、障がい者や外国人を含め、誰もがストレスなく移動を楽しむための「ユニバーサルMaaS」などだ。移動手段を統合、最適化するだけでなく、他のサービスと組み合わせ、付加価値を高める点が特徴だろう。
このように、MaaSはあくまで概念であるため、国、政策、時勢、企業、さらには地域特性や目的などに応じて、その内容は大きく異なる。そして現在、それぞれの形で独自に進化を遂げているのだ。
都市化と輸送の利便性への期待の高まりにより、世界中でMobility-as-a-Service（MaaS）の開発が推進されています。 このホワイトペーパーでは、MaaSにおける主要なソリューションについて説明し、エレクトロニクスがMaaSをどのようにリードしているかを示すケーススタディとテクノロジーを紹介します。
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