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コロナ禍で拡大するデジタルヘルスケア市場の今

スマートフォンやウェアラブルデバイスでバイタルデータを測定

私たちの暮らしや価値観を劇的に変えた新型コロナウイルス感染症の世界的流行。各国政府が実施した移動制限や隔離措置は、結果的にデジタルヘルスケア産業の拡大を後押しすることになりました。同時に、感染症対策や免疫力強化、健康促進に対する人々の意識も高まり、DX(デジタルトランスフォーメーション)やIoTの進展によってもたらされるデジタルヘルスケア・ソリューションにも注目が集まっています。今回は、拡大するデジタルヘルスケア市場の動向をみてみましょう。

新型コロナウイルス感染症の感染予防ソリューションとしては、米国のIT企業などが開発したIoT体温計が象徴的です。この体温計は、近距離無線通信Bluetoothでスマートフォンと接続し、クラウド上で地域ごとの利用者の体温傾向を確認し、感染症の流行状況を探るものです。日本でもBluetoothを利用し、新型コロナウイルス感染者との接触を通知するアプリが開発されました。

感染予防におけるウェアラブルデバイスでは、硬貨サイズの使い捨て端末を衣類などに装着し、体温や心拍数、呼吸数などのバイタルデータを測定し、感染の可能性を早期検出できる製品も登場。医療現場での医師や患者のモニタリングを想定したもので、米国で2021年1月にオンラインで開催された電子機器見本市CES(コンシューマー・エレクトロニクス・ショー)でイノベーションアワードを受賞しています。また、新型コロナウイルス感染時に、肺炎の重症度を知る目安となる血中酸素飽和度を測定するパルスオキシメーターも、簡単に変化を推定できるウェアラブルデバイスが登場しています。

日本の通信大手は、大学などと共同でウェアラブルデバイスやスマートフォンを活用して健康・医療分野のデータを収集し、それらを解析するシステムの開発を進めています。たとえば、大学とは歩行速度などのデータから高齢者の老化レベルを予測するアルゴリズムの開発を推進。国立循環器病研究センターとは、血圧や脂質、血糖値などのデータから疾患リスクや予兆を検知するアルゴリズムなどを開発中です。

米調査会社IDCによれば、2020年7~9月に世界で出荷されたウェアラブルデバイスは約1億2500万台で、腕時計型や耳装着型を中心に前年同期比で35%増加しています。

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センシング技術を病気の予防や健康管理に活用

新型コロナウイルス感染症の流行は、患者と医師の間でのデジタル医療に対する需要も急増させました。人と人との間に一定の距離を置くことが感染を避ける効果的な方法であるため、診療の現場でもオンラインによる遠隔診療の機会が増えたことがデジタルヘルスケア市場の拡大につながっています。

それにともない、IoTを活用して日常生活の中で生体データを収集し、病気の予防や健康促進に活用しようという機運も高まっています。日本の大手IT企業は、個人の生体情報に基づき食品などを提案するサービスの実証実験を開始。利用者がスマートミラーと呼ばれる鏡の前に一定時間いるだけで、体温や心拍数、ストレスレベルを計測し、クラウド上の健康関連データバンクと連携してその人に望ましい機能性表示食品などを提案する仕組みです。

トイレを使う際に、便座に内蔵されたセンサが利用者の生体データを収集するシステムの開発も進められています。排泄を行う数分間で血流や心拍数、肌の状態などのデータを収集し、クラウド上のAI(人工知能)で解析。その分析結果からストレスや運動不足の状態を判断し、解析結果を利用者のスマートフォンに通知します。

便座センサはさまざまな生体データの収集が期待されるデバイスとして注目を集めており、微弱電流を流すことで内臓脂肪比率や骨格筋率なども測定可能です。尿や大便の臭いを継続的に分析して変化を読み取れば、いち早く病気の兆候をつかめる可能性が期待されます。

グローバルのデジタルヘルスケア市場は拡大傾向に

Report Oceanによれば、世界のデジタルヘルスケア市場は2020年に1202億ドル(約13.5兆円)規模となり、2021年から年平均21.4%で成長。2027年には4801億ドル(約53.5兆円)に達すると予測しています。デジタルヘルスケア市場は新しいモバイル機器やウェアラブルデバイスの登場、医療・健康増進分野でのIoT化、高度な医療情報システムや電子カルテシステムの導入などが牽引しており、技術革新に伴うさらなる市場拡大が期待されています。

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